バイクの種類は排気量で分けることができます。排気量が50cc以下のものは第一種原動機付自転車、通称原付バイクと呼ばれるもので原付免許の所持あるいは小型特殊免許以外の運転免許証の取得で運転できます。

最高速度は時速30km以下で、二人乗りは禁止、大きな交差点などでは2段階右折が義務付けられています。排気量が51cc以上125cc以下のものは第二種原動機付自転車、通称原付二種と呼ばれ、90cc以下のものは税金が400円安くなっています。

普通二輪免許やその小型限定免許で運転することができます。高速道路は走行禁止ですが、原付バイクに比べ規制が外されており、制限速度は自動車と同じ時速60kmで二人乗りも可能です。2段階右折の義務もありません。

126cc以上250cc以下のものは軽二輪と呼ばれています。普通二輪免許で運転することができ、高速道路の走行も可能です。この250cc以下というのが車検の必要がない上限です。125cc以下のバイクと違い高速道路の走行も可能というのが大きな特徴でしょう。

251cc以上400cc以下のものは普通二輪と呼ばれ普通二輪免許で運転可能です。401cc以上は大型二輪と呼ばれ、運転するには大型二輪免許が必要です。

つまり、普通二輪のバイクと大型二輪のバイクには車検が必要となってきます。この2種類はナンバープレートが緑枠のついた白色のものですので、ナンバープレートの改造などがなければ簡単に車検が必要なバイクかどうかを見分けることができます。

もともとバイクの車検は2年ごとでした。ですが、2007年4月1日から施工された規制改革推進三か年計画により、この施行日以降に購入した新車バイクの初回車検のみ3年後です。

つまり、新車の購入を行って登録を行うと、その3年後に第1回目の車検を受け、それ以降は2年ごとに車検を受ける義務があるということです。

中古車の場合は新車ではありませんので2年ごとの車検が必要となります。中古車の購入時にまだ車検が残っているのであればその期間を継続して使うこともできます。車検は車検証に有効期間満了日が記載されています。

この有効期間内であれば車検を受けるタイミングがいつであっても構いませんが、満了日の1か月前から満了日までに受けることにより、有効期間日を変えずに引き継げます。

バイクの車検において最低限かかる費用を法定費用と言います。この法定費用は重量税、自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)、印紙代の3つです。重量税は初回登録から何年が経過しているかによって異なり、年数が経過しているほど高くなります。

自賠責保険はそのバイクの車検が残存しているかによって変わります。残存期間があれば24か月分の保険代、車検切れの場合は25か月分が必要です。

また、自賠責保険料はまとめて支払うと1か月あたりの価格は安くなりますが、基本的に車検を受けるごとに支払うことになります。

印紙代は固定で価格が決まっています。この価格はバイクの排気量によって左右されることはありません。つまり、車検が必要なバイクの法定費用は約20000円です。

車検には自分で陸運局にバイクを持ち込み申請手続きを行うユーザー車検と、バイク販売店やバイク整備工場等に車検の代理を依頼するディーラー車検があります。

ユーザー車検であれば法定費用で車検を依頼することができますが、陸運局が車検の受付を行っている平日に持ち込まなければならない点や混雑状況によって長時間待たされる可能性があるという点に気を付けなくてはなりません。

また、バイクに整備不良があった際は自分で整備を行わなくてはならないため、バイクの構造やパーツのメンテナンス方法を知っておく必要があります。

販売店や整備工場に依頼すると、整備費用や検査代行の手数料が法定費用に加えて必要になります。この整備費用などは依頼する場所によって大きく異なります。

オイルやチェーンなどの消耗品を交換しない場合であれば法定費用と合わせて40000円程度、消耗品の交換を行う場合は50000円から60000円程度が相場です。

基本的にはその場で見積もりを出してもらえることが多いですので、どのパーツの交換が必要なのかということもその場で確認することが可能です。

車検費用を安く抑えようとするのであれば、陸運局に自分で車検の依頼をするユーザー車検が一番といえるでしょう。

一方で、ディーラー車検を依頼する場合、認証工場と指定工場があります。認証工場は個人のバイク店など大掛かりな検査ラインがない場所で、バイク屋が整備を行った後管轄の陸運局に持ち込み最終審査を受けます。

指定工場であれば、バイク屋の整備後そのままそのバイク屋で最終検査を行えます。そのため、持ち込みの必要がない指定工場の方が車検代は安くなる傾向にあります。

車検を受けるためには、必要な書類などを準備しておく必要があります。ディーラー車検であってもユーザー車検であっても、自動車検査証(車検証)や定期点検記録簿、軽自動車納税通知書、自賠責保険証明書の4点が必要となります。

車検証は車体のナンバーや基本事項等が記載された書類で、バイクのシート下にある収納スペースに入れている方が多いでしょう。

定期点検記録簿はメンテナンスノートとも呼ばれ、バイクの点検や整備を記録している用紙のことです。自作も可能ですが、不備や記載漏れを防ぐためにも正式なものを用意しておくとよいでしょう。

陸運局での購入やインターネットでダウンロードすることができます。納税証明書は軽自動車納税証明書と重量税納税証明書の2点があります。

車検に必要なものは年に1度5月に納税の義務がある軽自動車納税証明書です。紛失などにより手元にない場合は最寄りの役所で再発行が可能です。自賠責保険証明書はバイク屋さんなどで取得することができます。その他印鑑やお金などが必要です。

ディーラー車検であれば車検の審査依頼書も代行で取得してもらえます。ユーザー車検であれば、審査依頼書や継続検査依頼書などを陸運局で揃える必要があります。

また、その場で修理が必要となる場合もありますので、筆記用具や修理用の工具等を持参することが推奨されています。

日本においては排気量が251cc以上のバイクに初回で3年その後は2年ごとの車検が義務付けられています。自分で陸運局に持ち込む場合は2万円程度、バイク屋などに依頼する場合は4万円から6万円程度が必要です。

その他必要な書類等を揃えておく必要がありますが、ディーラー車検を受ける場合は書類も代行して行ってくれます。ディーラー車検では整備や修理も行ってくれますが、ユーザー車検は修理が必要な場合自分で行う必要があります。

普段からバイクを整備していて、パーツの交換や修理といったメンテナンスを自分で行える方は車検費用を抑えられるユーザー車検、反対にバイクに慣れていない、自分でメンテナンスをするのは難しいと感じる方はディーラー車検がおすすめだと言われています。

ユーザー車検で不合格となった場合は、その場で修理を行うなどして当日に再度検査を行えれば2回目までは追加料金なしで可能ですので、バイクに詳しい、もっと愛着を持って乗ってみたいという方はユーザー車検にチャレンジしてみるというのも一つの方法でしょう。